自分の手取り金額はどのくらい？【早見表】

2019年5月31日 2019年8月8日

「手取り金額」とかをGoogleで検索すると、いろいろ出てくるのですがはっきり言ってなんとなくざっくり知れればいい！という人が多いのではないかと思い、こんなページを作成しました。

数百円〜数千円程度まできっちり知りたい方は読んでも時間の無駄な内容ですのでよろしくおねがいします！

手取り金額早見表！！（サラリーマン用）

ざっくり自分の手取り金額を抑えておきましょう！

普通のサラリーマンであれば、手取金額は以下の様な形になると思います。

※最低限の控除のみなので、実際には以下金額＋αくらいかと思いますが大きく変わることはないと考えて大丈夫です。

年収の高い企業（コンサル・広告・外資等、、、）であれば、役員にならなくても月収300くらいまではいると思いますので、月収300万までのデータで出しました。

大きく3つです！（細かく言うとまだあるのですが、金額が特に大きいものは一般的には3つ頭に入れておけば大丈夫です。例えば「雇用保険」は月額数百円程度等、、、）

その3つの項目とは、「所得税」「住民税」「社会保険料」になりますので、順に見ていきましょう。

結婚とかしていなければ大したことないです。

給料の2%程度になります。

月収20万なら月4000円の所得税が引かれる、といったこんな感じです。

以後もそうですが、基本的には会社が計算し会社が天引きしてその分を預かって、会社から国に納税してくれます。

そのため、給与明細とかにいくら分納税しましたというのが記載していますので見てみてください。

ちなみに、その月の所得が、88000円未満の場合は、全額非課税となります。

先程の所得税より、少しややこしいです。

これは、前年の給与を元に納税する税金になります。ざっくり、年収の10%くらいを1年で収めていくというイメージしておけばいいと思います。

月収20万だとすると、年収240万なので住民税は24万です。月割りにすると、2万です。

これはたしか、自分で納める人と会社が天引きする人とそれを選択出来たような気がします。

自分で納めると、6月、8月、10月、2月の年4回で納付することになるのですが、一撃6万円とかなので、死にたくなります。

というか、何も考えていなかったので死んだことを経験しています。笑

まぁ普通の会社なら結構天引きで月々つこしづつ持ってかれるパターンが多いです。ちなみに、上の表は月々天引きパターンになっていますので！

新卒であれば、前年が学生なので住民税がかかることはほとんどありません。※稼ぎすぎていたら、納税しなければなりませんが、、、毎月バイト代が10万前後ということであれば、納税対象の可能性大ですので、もっといろいろ調べてみてください。

逆に、不動産業界等多いですが景気がよくすごく稼いでいたら、その分の住民税がのしかかるのはその翌年です。

翌年が不景気で全然稼げなかったとすると、本当に大変なことになります。

健康保険料は会社によって違いますが、約5%です。

厚生年金は国で定められているので、どこの会社に勤めても同じで、約9%です。

合計約14%が給与から天引きされます。くっそ高い、、、

これは、定額制で残業が多くて、25万円の給与があった月でも、保険料は上がりません。逆に、欠勤により給与が少ない月でも、やはり保険料は同じで定額制になります。

つまり、社会保険料を決めるときは、残業代や報奨金のように、「必ず支払われるものではないもの」は含めません。

もし、定額制とは、3月1日に入社しても、3月30日に入社しても、その月の保険料は変わらないということです。

日割り計算はありません。

ですから、保険に加入する日によっては、最初の給与より保険料の方が多く、天引きできない、という場合もありえます。

ちなみに、ボーナスからも額に応じた保険料が徴収されます。

上記で細々したものの中で、「雇用保険料」を紹介しましたがざっくりお伝えしておきます。

コレは月収の0.3%になります！

月収20万なら、天引きされるのはたった600円です。

まぁチリツモですが、こういっためんどくさいものも全て含めて月収から引いた手取り金額が上記の早見表になりますので参考にしてみてくださいね！